企業で使用されているシステムやアプリケーションは、必ずしも自社開発されているとは限らない。
クラウドサービスの利用が一般化した現在、自社開発で運用されているものは減少傾向にある。
しかし、自社にマッチしたものを利用したいというニーズはまだまだ根強い。
ただ、自社に十分なエンジニアを確保できている企業は少ない。
その不足分を補うため、システム開発を外部に依頼する受託開発という方法が採用されている。
受託開発を行うことで依頼する側の企業にも、ITリソースを補う以外のメリットが存在する。
システムによっては自社で使用したことがない開発環境でのシステム開発を行う必要がある。
この場合、自社のエンジニアは環境整備や学習時間が必要となり、システム開発に時間がかかってしまう。
そこで受託開発を行うと自社の負担が減り、開発工数も抑制できるケースが多い。
受託開発における契約では、システム開発する範囲に伴う契約金額と納期を決めて請負契約を締結することが一般的だ。
そのため、スケジュールが立てやすいというメリットもある。
ソフトウェア会社の中には、この受託開発をメインにしているところがある。
そのような企業に在籍することで、エンジニアにも数多くの魅力が存在する。
受託開発ではさまざまなシステム開発に携わることができる。
また、さまざまなITスキルを身につけられる機会が多いとも言える。
納期厳守となるため、効率的にシステム開発を行うためのノウハウも習得可能だ。